１月１日に発生した能登半島地震の被災地支援のために活動しているキリスト教系団体による第４回「能登半島地震キリスト教関連団体情報共有会議」が４月２日、オンラインで開催された。主催はキリスト全国災害ネット（全キ災）世話人会（北野献慈代表）。
まず現地の課題として共通して挙げられたのが「人員不足」。「道路状況が困難なため、被災地に来ても何もできない」との情報が拡散した結果、発災から３カ月を経たボランティアの総数は１万人。この数は発災１カ月で６２万人が集まった阪神・淡路大震災、同じく１カ月で６万人の熊本地震に比べてもかなり少ない。ある発題者は、「わずか数日でも全国から集まればマンパワーが生まれる。大切なのは１人がどれくらいできるか以上に、多くの人が力を合わせること」と述べた。
厳しい状況下でも、キリスト教団体の特徴を活かした支援が行われている。ワールド・ビジョン・ジャパン（発題者＝長下部穣氏）では、ＫＧＫや北陸学院大学と協力しながら子どもの生活と心の支援を中心とした居場所づくりで日常の回復を目指している。ラブ・イースト（発題者＝天野真信氏）は、さまざまな地域の教会員を招集し、瓦礫の撤去作業を行っているという。「ブロック塀の撤去には所有者の許可と立ち合いが必要。解体業者とは異なるので、貴重品の発見などの仕事もあり、やはり人員が必要」
最後に全キ災世話人の北野氏は「ボランティアが集まるニーズは無限にある。しっかり現状を把握し、適切な動力を送り出すことが今後求められるだろう」と述べた。
