８月６～１５日の平和旬間を迎えるにあたり、日本カトリック司教協議会の髙見三明会長（カトリック長崎大司教区大司教）＝写真＝は７月１５日、「すべてのいのちを守ることこそ、平和をつくる。」と題する談話を発表した。
談話では、米中間の対立が国際社会の安定と政治や経済に悪影響を与えつつあるとし、諸国間の忍耐強い対話の努力を願った。また、１月に発効した「核兵器禁止条約」に、「唯一の被爆国である日本こそ真っ先に批准すべきだ」と主張。ミャンマーやアフガニスタンなどの国々を例に、「国の安全と繁栄のためという大義名分のもとで一人ひとりのいのちがあまりにもなおざりにされていないでしょうか」と呼び掛けた。
新型コロナウイルスの感染者とその関係者だけでなく、医療従事者まで差別や偏見の対象になっていること、貧しい国々へのワクチンの配分が後回しにされていることにも触れ、「互いに理解し助け支え合い、富める強い国は貧しい人々を助けるべき」と強調。「どのような自然環境、どのような社会環境にあっても、すべてのいのちを守ることを最優先し、そうすることによってこそ平和をつくっていきたいものです」と訴えた。
