トランプ政権が発足した２０２５年１月以降、米国のリベラル系キリスト教団体・メディアのＸ（旧Ｔｗｉｔｔｅｒ）からの撤退が相次いでいる。Ｘの保有者でトランプ政権下の政府効率化省（ＤＯＧＥ）を率いるイーロン・マスク氏への不信感の高まりが主因と見られる。
宗教系・非宗教系を問わずリベラル系メディアのＸ離れはマスク氏によるＴｗｉｔｔｅｒ買収（２０２２年１０月）の直後から始まっていた。「言論の自由の擁護」を掲げるマスク氏は、従来のリベラル寄りの投稿規制を撤廃し、凍結されていたトランプ氏のアカウントも復活させた。これに対して「フェイクニュースの拡散に繋がる」「ヘイトを助長する」などの批判が出ていた。
米国の宗教系メディアに関して言えば、トランプ政権が発足した今年１月以降、リベラル・キリスト教系の大手２誌がＸの使用中止を発表。１８８４年創刊の老舗雑誌「クリスチャン・センチュリー」誌は１月３１日にＸ上で、今後はＸの使用をやめ、ＳＮＳブルースカイ（Ｂｌｕｅｓｋｙ）に移行すると発表。３月１２日現在、同誌のＸアカウントは存続しているが、投稿活動は完全に停止している。
２月１１日には１９７１年創刊でキリスト教福音派左派に位置づけられる「ソジャーナーズ」誌がＸの使用中止を発表。その理由にイーロン・マスク体制下の同ＳＮＳの「不安定さと予測不可能さ」を挙げ、今後はブルースカイ、フェイスブック、インスタグラムでの投稿を中心にしていくと説明した。
これら２誌の他にも、マスク氏の価値観への不信感を理由に「Ｘ離れ」するリベラル系の教派団体や神学校が散見される。多様性や社会正義を重んじるユニテリアン・ユニヴァーサリスト派のミードヴィル・ロンバード神学校（シカゴ）は２月３日にＸ上で「これ以上の時間とエネルギーを（X上で）費やすことはない」と発表した。
（木村 智）
