英キリスト教団体 従業員の燃え尽き症候群を回避するよう呼びかけ

キリスト教精神保健福祉団体の代表が、従業員を燃え尽き症候群にしてしまうことの危険性について教会やキリスト教団体に警鐘を鳴らした。「プレミア・クリスチャン・ニュース」が報じた。

キンツギホープ社CEOのパトリック・リーガン氏は、信仰に基づく団体は特にその影響を受けやすいとし、「教会への警告の一つは、私たちは免疫がないということ。労働者を燃え尽きさせがちで、彼らは神のために働いており、モチベーションが高いからこそ、大きなプレッシャーを受けている」「そのペースでは長続きせず、私たちの価値観、特にキリスト教徒としての価値観に対する大きな挑戦である」と述べた。

リーガン氏は、英政府の依頼で行われた新しい調査に対して答えた。この調査によると、67%の従業員が、通常勤務の週に入る前の日曜日の夕方に不安やストレスを感じており、これは「日曜日の恐怖」と呼ばれることがある。その原因のトップ3は、仕事のストレス、睡眠不足、そして押し寄せるタスクリストであることが判明している。

18歳から32歳の若者は、この「日曜日の不安」を紛らわすために、ソーシャルメディアをスクロールしたり(58%)、テレビを見まくったり(48%)、食べて慰めたり(42%)、毎週日曜日に平均2.5時間近くを無駄に過ごしているようだ。

キンツギホープ社は、仕事と関連するメンタルヘルスの悪化に対処するため、最近、雇用者にこの問題に関するトレーニングを提供するようになった。「雇用主には大きなプレッシャーがかかるが、多くの雇用主は正しいことをしたいと考え、企業文化を変えたいとも考えている」と言う。「健全な労働文化があれば、人々はずっと働き続けることができるのだ。人々が悩んだときに相談できる人がいると感じているか。それとも、自分ひとりでがんばろうと思っているだろうか。従業員が今日1日をより良く生きようと注力するためにできることはたくさんある」

世界保健機関(WHO)は、雇用主に対して初めてメンタルヘルスのガイダンスを発表した。一方、英国では国民保健(NHS)の新しい制度により、職場でセラピストによる診断を受けることができるようになる予定だ。

(翻訳協力=中山信之)

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