米調査機関ライフウェイ・リサーチが南部バプテスト連盟信教の自由と倫理委員会の後援で行った世論調査によると、北米福音派クリスチャンは、「迫害」よりも「経済生活」により関心を示していることが分かった。
「中絶」や「宗教的迫害」といった問題への関心は低く、「健康」や「家計」が彼らにとって最も重要なトピックであることが明らかになったのだ。
この調査結果を分析した米ジョージタウン大学のポール・ミラー教授は「調査結果は想定外だった」と驚きを隠さない。
福音派クリスチャンが多いとされる米国のバイブル・ベルト（the Glenmary Research Center）
調査は、聖書的な信仰を持っていると自認する人々（聖書的信仰者）や福音派教会に通う人々（福音派教会の出席者）の中から選ばれた１３１７人を対象として行われ、提示されたいくつかの問題の中で最も関心のあるトピックを選ぶという内容だった。
彼らのうち５１％は「医療」を選び、続いて聖書的信仰者の４９％、福音派教会の出席者の４６％は「経済生活」を選択した。
「国家の安全保障」は、聖書的信仰者の４３％、福音派教会の出席者の４０％、「移民問題」はそれぞれ３９％と４１％だった。
一方、「宗教的迫害」を選択した割合は、聖書的信仰者、福音派教会の出席者共に３３％、「中絶問題」はそれぞれ２８％と２９％となった。
賛同できる政策が一つでもある政治家を支持するとしたのは回答者の１０％以下で、８割の回答者は、複数の政策で賛同できる政治家を支持すると答えている。ただ、およそ５０％の聖書的信仰者は、中絶非合法化を掲げる政治家のみを支持すると回答していることも明らかになった。
また調査結果は、彼ら福音派の人々が「飢餓や貧困問題」へあまり関心を示さなかったことも明らかにしている。２０％の回答者しかこれらの問題を選ばず、「民族問題」については、福音派教会の出席者の１８％、福音的信仰者の２１％のみが選択した。
本記事は、ブラジルのキリスト教メディア「ゴスペル・プライム」に掲載された記事より翻訳し、編集しました。翻訳にあたって、多少の省略をしています。
