JIFHが倉敷市真備町で現地教会と話し合い 岐阜にも

 

「2018年7月豪雨」で甚大な被害を受けた岡山県倉敷市真備(まび)町に、日本国際飢餓対策機構(JIFH、大阪府八尾市)のスタッフが調査のため現地入りした。

また、栃木県那須塩原市にあるパン・アキモト(秋元義彦社長がクリスチャン)から支援を受けたパンの缶詰800食に加えて、名古屋市のアイリン株式会社から提供された女性用下着(子どもと大人用パンツ)計600枚を避難所に配布した。

倉敷市真備町の家屋被害(写真:日本国際飢餓対策機構提供)

「岡山は、ぶどうや桃の名産地です。田植えが終わったであろう水田も水びたしになっています。これから収穫を迎えるであろうこれらの果物ハウスも被害を受けています。真備に入れる道路が限られており、集中するために、ひどい渋滞です。想像を超えて、真備だけでも相当広い範囲に被災しています。店舗や一般住宅ともに、かなりの数が浸水しており、トイレも、どこに行けばよいのか分かりません。家の片づけは家族でされている状況のようです」と報告している。

10日に持たれた現地教会でのミーティングではJIFHも参加し、今後のボランティア受け入れ態勢や支援地域、方法などが話し合われた。教団・教派を超えて地域に仕えるため、さまざまな角度から被災状況の確認や、支援のための知恵を出し合い、祈り合った。

倉敷市災害ボランティア・センターでは、11~13日まで倉敷市在住の人のみ受け入れる。14日から順次、他地域の人も受け入れる予定。

JIFHは地元の支援ネットワークによる活動を支援しており、ボランティア申し込み窓口はないが、13日に再び話し合い、体制を整えていく。そのため、「いきなり現地に行かれることのないようにくれぐれもお願いいたします」と呼びかけている。

岐阜県関市で(写真:日本国際飢餓対策機構提供)

また、岐阜県関市にもスタッフが入り、被害状況の調査を行うとともに、タオルやバケツ等を被災した人々に配った。かなり広範囲にわたる被害があるものの、現在、ライフラインはほぼ回復し、物資も十分に集まっている。ただ、地域によって回復に時間がかかりそうなところや、支援が行き渡っていないところもある。関市社会福祉協議会ではボランティアを募集している。

JIFHへの献金は下記のとおり。ホームページからのクレジット献金はこちらから。
郵便振替:00170・9・68590
日本国際飢餓対策機構
※通信欄に「2018年7月豪雨緊急募金」と明記。

守田 早生里

守田 早生里

日本ナザレン教団会員。社会問題をキリスト教の観点から取材。フリーライター歴10年。趣味はライフストーリーを聞くこと、食べること、読書、ドライブ。

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