米ギャラップ社が３月２８日発表した世論調査では、アメリカ人で教会、シナゴーグ、モスクなど宗教組織に属するいわゆる「教会員」の割合は減少が続き、２０１８年は５０％と半々になり、２０２０年には４７％とついに半数を切った。同社が１９３７年に調査を開始した時は７３％で、その後６０年間は７０％近くで推移していたが、２１世紀に入った頃から減少の一途だった。
調査は、３年ごとに米国の成人６０００人以上のデータを用いて、さまざまなグループごとに推移を分析している。
自分の「宗教的な選択」を明らかにしない人が増え、１９９８～２０００年の調査では８％に過ぎなかった比率が、２００８～２０１０年には２１％に増加した。「教会員」割合減少の一部は、このような傾向と関係していると見られる。また「宗教的な選択」を明らかにしていても、正式な「教会員」となっていない人が増加している可能性もある。
世代間の違いも大きい。１９４６年以前に生まれた世代は６６％が「教会員」で、６４年までに生まれたベビーブーマー世代も５８％が「教会員」だが、８０年代序盤までに生まれた世代では「教会員」が５０％、９０年代中盤までに生まれたミレニアル世代が同３６％となっている。
ミレニアル世代は「特定の宗教に所属している」と認識している人でも、「教会員」になる人の割合は大きく減少している。
